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旧耐震基準で建設された建物が、大きな地震が来たときどれくらいの耐震性能があるかを判断するのが耐震診断です。
旧耐震基準とは、昭和56年6月に改正された新耐震基準（建築基準法施行令）より以前の基準です。したがって新耐震基準が適用される昭和56年以前に建設された鉄筋コンクリート造マンションのなかには耐震性が劣るものがある可能性が考えられ、帯筋間隔の規定が強化された昭和46年より以前に建設されたものはとくに要注意とされています。
耐震診断とは、現地調査と建物図面に基づいて構造性能を出し、それと大地震時に必要な耐震性能（目標性能）を比較して耐震改修の要否を判定することです。
設計図や構造計算書、増改築履歴などの資料を見たうえで、現況調査を行います。
耐震性能は、地震のエネルギーを吸収できる能力のことをいいます。建物の①頑丈さ、②しなやかさ（揺れても衝撃を逃がす粘り）、③形状に加えて経年劣化の面から診断します。
診断指標はアイエス（Iｓ）値で表し、Iｓが0.6以上なら安全、0.6未満なら疑問アリと診断されます。
耐震改修が必要とされた建物は、耐震補強工事が必要です。
耐震診断を実施する場合は、耐震診断の手法に精通している一級建築士等がいる建築設計事務所等に依頼します。
地方公共団体の建築行政部局が相談に応じています。支援制度がある自治体もあります。
また、（財）日本建築防災協会のホームページには耐震診断ができる建築設計事務所のリストが掲載されています。
⇒（財）日本建築防災協会
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